電通と電通デジタルが”人”基点でグループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワーク「People Driven Marketing」を開発

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プランニング思想やツール、ソリューションを統合

株式会社電通(本社:東京都港区、社長:山本 敏博)と、その100%子会社である株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、CEO:榑谷 典洋)は、”人”基点で電通グループ内のマーケティング手法を結集・高度化した統合フレームワーク「People Driven Marketing」(ピープル・ドリブン・マーケティング)を開発致しました。

今日、企業が抱える課題は高度化し、単発のデジタルノウハウ・メソッドだけで解決することは難しくなってきています。企業はあらゆるマーケティング施策の統合を進めていますが、より大きな視座からの施策統合が待たれていました。

何が可能になるか?

今回開発した「People Driven Marketing」では、電通グループがこれまで蓄積してきたマーケティングにおける多様な打ち手を、”人”を基点として統合しています。これにより、ターゲットの可視化はもちろんのこと、認知から購買、さらに再購買までをモデル化したファネルにおいて、全段階を一貫して評価指標でマネジメントしていくことができるため、企業の求めるマーケティングROI(Return on Investment:投資収益率)の向上にも応えていくことができます。

具体的には、ビジネスやマーケティング課題を人(People)基点で改めて捉え直し、「本当に必要な人に、必要な場所で、必要なタイミングで、求められるコンテンツを提供する」ことを理想のマーケティングゴールとして施策を統合、運用していきます。
また、「People Driven Marketing」では、人の<意識>と<行動>に着目して、ROI視点で人が動く全体構造を立案していくため、実施後の効果やフィードバックをもとに従来より高度な視点でPDCA(Plan→Do→Check→Action)を回していける大きなマーケティングサイクルと、実際に人が動いたかどうかKPI(Key Performance Indicators)でマネジメントができるところにその特徴があります。

「dPublic」から「People Driven DMP」に改名

なお、統合フレームワークの開発にあたり、そのデータ基盤となるDMP(Data Management Platform)を、従来の「dPublic」(電通独自のパブリックDMP)から「People Driven DMP」に改名し、機能を強化しました。

「People Driven DMP」は、従来のdPublicが、保有していたcookieなどのオーディエンスデータに加え、スマートフォン由来のオーディエンスデータやテレビの実視聴ログデータ、購買データなどを人(People)基点でつないだ統合マーケティングプラットフォームです。潜在顧客の掘り起こしからロイヤルカスタマー化までの全行程、すなわちフルファネルをカバーしています。当社はその機能強化のため、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC / 購買」「パネル / メジャメント」など各分野の企業との提携で「People Driven DMP パートナーシップ」を構築しており、データやテクノロジーによる高度なソリューションを可能にしています。

今回、”人”基点のインサイトデータ強化の第1弾として、全国で20万サンプル規模の大規模調査「PDM Tunes1.0」を実施しました。これは電通のマーケティング各業種担当スペシャリストの監修のもと、あらゆる業種の調査をブランド単位で行ったものです。これにより、例えばテレビ視聴履歴やネット上でのオーディエンスデータ、さらには購買データなどの各種行動データを、この調査データと掛け合わせることで、従来のペルソナ(顧客像)に人の意識や感情をも加味した精緻な広告コミュニケーションの企画や効果検証ができるようになります。

今後も電通グループは、”人”基点での各種データや最新テクノロジーを保有する企業との提携を通じて、「People Driven Marketing」の基盤を強化し、顧客企業の目標達成に対して、より精緻な企画と実施で貢献して参ります。

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*2017年9月7日 出典:RTB SQUARE