東証グロース上場HRテック企業
2021.03.12
東証グロース上場HRテック企業
マーケティング（オンライン広告担当）
- 最大年収：750万
- 東京都
- 募集年齢：28-34歳まで
- 雇用形態：正社員
JOB DESCRIPTION
求人概要
RESPONSIBILITY
職務内容
【業務概要】
主に、オンライン広告（リスティング、ディスプレイ、SNSその他）をお任せします。「目標・KPI」を持ち、その達成に向け、検証、数値の分析・課題の抽出・施策の検討、立案・スピーディーな実行 を行っているのが、われわれWebマーケティングチームです。各媒体の特性をとらえ、パートナー企業と連携しながら、成果を最大化していただきます。
【職務詳細】
▼アクセス解析ツールなどを使って数値分析
▼分析結果からの施策の検討
▼パートナー企業やチームと連携し、改善施策の実行
▼施策の振り返り、検証、PDCA
REQUIREMENT
必須スキル・経験
・（広告代理店 or 運用代行企業での）オンライン広告運用担当者の経験
・広告戦略の立案の経験
・アクセス解析など数値分析に関する実務経験
・各部署を巻き込み、優先順位を付けながら施策を推進できる
歓迎スキル・経験
・Webディレクションの実務（立案・運用）経験 ・HR領域やSaaS業界の経験、理解 ・BtoBサービスの経験 （編集済み）
JOB DETAIL
募集要項
| 職種 | マーケティング（オンライン広告担当） |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 最大年収 | 750万 |
| 募集年齢 | 28-34歳まで |
| 勤務地 | 東京都 |
| 勤務時間 | 9:30-18:00（スーパーフレックスタイム：フレックスタイム内であればコアタイム無しで自由に働けます。※1日あたり最低労働時間4H～、月間所定労働時間あり） |
| 待遇・福利厚生 | ・交通費支給（月上限3万円） ・各種社会保険完備（厚生年金・健康保険・雇用保険・労災保険） ・確定拠出年金制度 ・産前産後休暇制度 ・育児休暇制度 ・副業可（当社規定による） ・書籍購入・資格取得・外部研修受講サポート |
| 休日・休暇 | ・完全週休2日制（土日）祝日 ・年次有給休暇 ・カオナビ休暇（3日間・通年） ・年末年始休暇 ・慶弔休暇 ※年間休日120日以上 |
| 選考プロセス | 書類選考→面接（2〜3回）→内定 |
※年齢制限の理由：長期勤続によりキャリア形成を図るため
※その他の詳細な労働条件は、面談の際にお伝えさせて頂きます。
COMPANY PROFILE
会社概要
ABOUT US
私たちについて
労働人口の減少や雇用形態の多様化……私たちは日々目まぐるしく変化する働く環境の中で、いつも悩みを抱えています。会社を働きやすい場所にするには何が必要なのだろう。そう考えた私たちが重視したのは企業の“マネジメント”です。人材を有効活用できる企業しか生き残れないこの時代に、人材マネジメントの問題を解決できるプラットフォームを提供することで、業務効率化、生産性向上、離職防止などの企業課題を解決していくことを目指しています。
| 設立 | 2008年5月27日 |
|---|---|
| 従業員数 | 154 名 |
| 平均年齢 | 31 歳 |
We are hiring
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マーケティングマネージャー
ヒト起点のデジタル変革をSTANDARDにする
現在、デジタル技術の活用は、ほぼすべての日本企業の経営戦略の中核となっています。しかし、机上の戦略とは裏腹に、それを実現できている企業様はほとんどいません。私たちは、その原因が「ヒト起点」の視点が欠けていることにあると考えています。多くの企業様から、DXをツールを買うだけで済ませようとしてしまったり、外部のベンダーやコンサルティングファームに丸投げすることになってしまい、組織が根本的に変わっていかないというご相談を多数いただきます。高度かつ複雑に発展したテクノロジーを競争優位に転じていくためには、上辺の施策だけ変えるのではなく、組織を構成する『ヒト』から変わっていく必要があります。私たちは、このような難題に取り組んでいる企業様の変革を促し、デジタル時代の豊かな社会を創ることを目指しています。
現在、デジタル技術の活用は、ほぼすべての日本企業の経営戦略の中核となっています。しかし、机上の戦略とは裏腹に、それを実現できている企業様はほとんどいません。私たちは、その原因が「ヒト起点」の視点が欠けていることにあると考えています。多くの企業様から、DXをツールを買うだけで済ませようとしてしまったり、外部のベンダーやコンサルティングファームに丸投げすることになってしまい、組織が根本的に変わっていかないというご相談を多数いただきます。高度かつ複雑に発展したテクノロジーを競争優位に転じていくためには、上辺の施策だけ変えるのではなく、組織を構成する『ヒト』から変わっていく必要があります。私たちは、このような難題に取り組んでいる企業様の変革を促し、デジタル時代の豊かな社会を創ることを目指しています。