株式会社ADKデジタル・コミュニケーションズ
2024.12.03
株式会社ADKデジタル・コミュニケーションズ
【ADDC】デジタル広告運用スーパーバイザー
- 最大年収：600万
- 東京都
- 募集年齢：25-39歳まで
- 雇用形態：正社員
JOB DESCRIPTION
求人概要
RESPONSIBILITY
職務内容
・Yahoo!/Google/SNS広告を中心に運用型広告のプランニング・運用・効果分析、分析結果を踏まえた広告配信の調整、改善施策まで実施
・施策結果を通して広告予算の最適化、効果最大化まで含めた運用全般のコントロール
REQUIREMENT
必須スキル・経験
・Yahoo/Googleの広告運用業務経験
・アカウント設計、キーワード選定、TD作成、入稿、配信設定、レポーティングまでの一連の運用実務経験
・Excel、PowerPointの基本的なビジネススキルレベル
歓迎スキル・経験
・数値管理をしながらPDCAを回すことが得意
・「なぜ？」を深堀して考えられるロジカルな方
・Yahoo!リスティング広告又はGoogle Ads資格取得者であれば尚可
・Facebook/Twitter/LINE等のSNS広告の運用業務経験あれば尚可
・Google Analyticsツールを用いたアクセス解析の経験あれば尚可
・DSP/アドネットワーク等の運用業務経験あれば尚可
・Amazon広告運用経験があれば尚可
JOB DETAIL
募集要項
| 職種 | 【ADDC】デジタル広告運用スーパーバイザー |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 最大年収 | 600万 |
| 募集年齢 | 25-39歳まで |
| 勤務地 | 東京都 |
| 勤務時間 | 所定労働時間7時間15分、休憩1時間を基本とし、 始業及び終業の時刻は労働者の決定に委ね■ﾌﾚｷｼﾌﾞﾙﾀｲﾑ（始業）8:00-10:30（終業）15:00-22:00 ■コアタイム 10:30-15:00 |
| 待遇・福利厚生 | 健康保険・厚生年金保険・厚生年金基金・雇用保険・労災保険超過勤務手当、通勤交通費支給、他 |
| 休日・休暇 | 土曜日・日曜日、国民の祝日、年次有給休暇（当社就業規則による）その他休暇（慶弔、どこでも休暇、年末年始等） |
| 選考プロセス | 書類選考→面接（2〜3回：オンラインor訪問※回数変更の場合あり）→内定※オンライン適性検査実施の場合あり |
※年齢制限の理由：長期勤続によりキャリア形成を図るため
※その他の詳細な労働条件は、面談の際にお伝えさせて頂きます。
COMPANY PROFILE
会社概要
ABOUT US
私たちについて
ADKデジタル・コミュニケーションズはADKグループのデジタルメディア領域を軸とした、デジタルメディアエージェンシーです。
データオリエンテッドなプランニング機能、クリエイティブやコンテンツの最適化などのソリューション機能を実装しながら、広告主と生活者との接点となるメディア施策において統合的なソリューションを構築しています。
| 設立 | 2011年 8月1日 |
|---|---|
| 従業員数 | 50 名 |
| 平均年齢 | 28.6 歳 |
We are hiring
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アカウントマネージャー（ブランド）
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外資系広告代理店
ニュービジネスマネージャー
1968年にフランスで設立された当企業は、電通イージス・ネットワークの中でもメディアコミュニケーションに特化した、独自のプランニングと世界最大規模のバイイングを行うメディアエージェンシーです。現在、世界150以上のマーケットで展開し、10,000人以上の専門スタッフを有しています。
当企業の日本支社は、日本におけるマーケティングコミュニケーションのプランニングのプロ集団として、2003年12月に設立。当企業独自のユニークなツールやメソッドを用いて市場やブランド、消費者に対する深い洞察を導き出し、主要グローバル企業に有効な戦略やソリューションを提供しています。
現在、テレビや新聞・雑誌などの既存メディアだけでなく、インターネットやモバイル端末・IoTなどのデジタル技術の進歩により、消費者のメディア接触行動は多様化しています。
当企業は今後も、この多様なコンタクトポイントを最適に組み合わせ、クライアントと消費者のコミュニケーションを再定義することに努めて参ります。
当企業の日本支社は、日本におけるマーケティングコミュニケーションのプランニングのプロ集団として、2003年12月に設立。当企業独自のユニークなツールやメソッドを用いて市場やブランド、消費者に対する深い洞察を導き出し、主要グローバル企業に有効な戦略やソリューションを提供しています。
現在、テレビや新聞・雑誌などの既存メディアだけでなく、インターネットやモバイル端末・IoTなどのデジタル技術の進歩により、消費者のメディア接触行動は多様化しています。
当企業は今後も、この多様なコンタクトポイントを最適に組み合わせ、クライアントと消費者のコミュニケーションを再定義することに努めて参ります。