株式会社東急エージェンシー
2023.11.24
株式会社東急エージェンシー
デジタルメディアコンサルタント
- 最大年収：800万
- 東京都
- 募集年齢：25-39歳まで
- 雇用形態：正社員／契約社員
JOB DESCRIPTION
求人概要
RESPONSIBILITY
職務内容
弊社が担当する各種ナショナルクライアントに対し、デジタルメディア文脈を踏まえたコミュニケーションプランニング、SNSに代表される情報プラットフォームを活用したプロモーションプランニング業務、メディアパフォーマンスデータのマネジメントを通じたPDCA運用全般を担当していただきます。
また、各種キャンペーン構築や、O2Oプロモーションなどの企画立案、最新アドテクノロジーを駆使したアクティベーション提案・BIダッシュボードを使ったデータマネジメントなどの知見や経験を活かせる環境が揃っています。
なお、総合広告会社として、マスメディア部門など他部署と連携した統合型のプランニング提案も可能です。
業務の枠にとらわれない戦略思考の幅広い活動を期待しており、コミュニケーション能力を活かした活躍の場が提供出来る環境が揃っています。
REQUIREMENT
必須スキル・経験
・4年制大学卒業以上、またはそれと同等程度の能力を有する方
・総合広告会社、インターネット広告会社でWEB領域のコンサルティング業務経験のある方
・Excel／PowerPointでの企画書作成・プレゼンスキルのある方
・デジタルマーケティングに関する基本的知識
JOB DETAIL
募集要項
| 職種 | デジタルメディアコンサルタント |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員／契約社員 |
| 最大年収 | 800万 |
| 募集年齢 | 25-39歳まで |
| 勤務地 | 東京都 |
| 勤務時間 | ※専門業務型裁量労働制【就業時間】9:30-17:30 【休憩時間】12:30-13:30 【1日あたりのみなし労働時間】7時間 |
| 待遇・福利厚生 | 【賞与】無（契約社員時）※但し、決算の状況により決算賞与を支給する場合あり【昇給】年1回 （契約月）【通勤手当】有（全額）【健康保険】有【厚生年金】有【労災保険】有【雇用保険】有【退職金制度】無（契約社員時）【定年退職制度】有（60歳）【その他福利厚生】社員持株会・社内預金制度・財形貯蓄制度・共済組合制度・育児休職制度・介護休職制度・留学休職制度 |
| 休日・休暇 | 土・日・祝日、夏期休暇、年末年始、有給休暇制度、慶弔その他の各種特別休暇 ※年間休日120日 |
| 選考プロセス | 書類選考→面接（2〜3回：オンラインor訪問※回数変更の場合あり）→内定※オンライン適性検査実施の場合あり |
※年齢制限の理由：長期勤続によりキャリア形成を図るため
※その他の詳細な労働条件は、面談の際にお伝えさせて頂きます。
COMPANY PROFILE
会社概要
ABOUT US
私たちについて
当社は、消費者と企業の接点に発想の起点を置き、様々なマーケティング・ソリューションを立案し実施しています。広告主の課題に応じて、テレビや新聞などのマスメディアでの広告展開に限らず、デジタルやイベント、プロモーション、ＯＯＨメディアなどあらゆる側面から消費者にアプローチし、商品やサービスの購買行動につながるような戦略を構築し実施しています。
さらに、交通事業を中核とし200以上の企業や団体からなるグループの一員として、渋谷再開発をはじめとした大規模都市開発事業や仙台国際空港をはじめとする空港民営化事業への参画、伊豆・下田エリアなどの地域活性化事業など、既存の広告・コミュニケーションビジネス領域を超えて、様々なチャレンジに取り組んでいます。
| 設立 | 1961年3月 |
|---|---|
| 従業員数 | 1064 名 |
| 平均年齢 | 33 歳 |
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1968年にフランスで設立された当企業は、電通イージス・ネットワークの中でもメディアコミュニケーションに特化した、独自のプランニングと世界最大規模のバイイングを行うメディアエージェンシーです。現在、世界150以上のマーケットで展開し、10,000人以上の専門スタッフを有しています。
当企業の日本支社は、日本におけるマーケティングコミュニケーションのプランニングのプロ集団として、2003年12月に設立。当企業独自のユニークなツールやメソッドを用いて市場やブランド、消費者に対する深い洞察を導き出し、主要グローバル企業に有効な戦略やソリューションを提供しています。
現在、テレビや新聞・雑誌などの既存メディアだけでなく、インターネットやモバイル端末・IoTなどのデジタル技術の進歩により、消費者のメディア接触行動は多様化しています。
当企業は今後も、この多様なコンタクトポイントを最適に組み合わせ、クライアントと消費者のコミュニケーションを再定義することに努めて参ります。
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