Contents
マーケティング・広告・テクノロジー・エンターテイメント業界の世界屈指のリーダーたちが2018年の5/14(月)~5/17(木)、六本木に集結!
ニューヨークやロンドンなど世界5都市で開催されるAdvertising Week(アドバタイジング・ウィーク)は、この度第3回目となるAdvertising Week Asia 2018(アドバタイジング・ウィーク・アジア2018)を、六本木の東京ミッドタウンにて5/14(月)~5/17(木)の計4日間に渡り開催することを発表致しました。
Advertising Week Asiaは、世界各国から著名なビジネスリーダーが集結し、マーケティング、広告、テクノロジー、そしてエンターテイメントについて共に探求する世界最大級のコミュニケーションとクリエイティビティの祭典です。
Advertising Week Asia初めての試みとして
WFA(World Federation of Advertisers:世界広告主連盟)との連携により、WFAグローバルマーケターカンファレンスに参加する世界から東京へ集結する約100名の広告業界トップエグゼクティブがAdvertising Week Asia 2018に参加することが明らかとなりました。
またAdvertising Week Asiaは、古谷 充弘をAdvertising Week Asiaエグゼクティブ・ディレクターに、笠松 良彦をエグゼクティブ・プロデューサーに、頼 英夫をアドバイザリー・カウンシルチェアに任命し、Advertising Week Asiaエグゼクティブオフィスと致しました。
WFAグローバルマーケターカンファレンス2018との同時期開催もあり、ますますパワーアップするAdvertising Week Asia
古谷は以下のように述べています。
「広告・マーケティング業界を代表するカンファレンスであるAdvertising Weekが日本に上陸して3年目を迎える2018年は、世界の広告産業にとっても大きな節目を迎える年となります。
現在、日本は世界でも存在感を高めており、世界の視線が日本に注がれるこの時期に、東京をマーケティングのプラットフォームとして世界に紹介する、またと無い機会となります。
今回、WFAグローバルマーケターカンファレンスとのコラボレーションにより、日本とその周辺地域のマーケターの皆様に向けて、最高のカンファレンスを提供致します。
ぜひ、皆様にはAdvertising Week Asiaにご参加頂き、グローバルのマーケターの皆様とのネットワークを構築して頂ければ幸いです。」
世界最大級のBtoBプラットフォームへ
2004年に創設されたAdvertising Week(アドバタイジング・ウィーク)は、アドテク、ブランド&クライアント、クリエイティブ、マーケティング、そしてメディア・エコシステムを繋ぐ世界最大級のBtoBプラットフォームへと発展致しました。
2018年度は、第1回目の開催となるメキシコのAdvertising Week LATAM(2/12~2/15)を始めとして、
第6回目となるロンドン開催のAdvertising Week Europe(3/19~3/22)、
第3回目となる東京開催のAdvertising Week Asia(5/14~5/17)、
オセアニア初上陸となる、シドニーにて開催予定のAdvertising Week APAC(7/30~8/2)
そして、第15回目となるAdvertising Week New York(10/1~10/4)がニューヨークで開催されます。
WFA(世界広告主連盟)について
ベルギー・ブリュッセルに本部を置く、世界最大の広告主団体のこと。
世界54ヶ国の広告主企業と団体で構成され、構成メンバーの総広告費は世界のマーケティングコミュニケーション費の90%に上る。
WFAが発信する調査やステートメントはマーケティング業界において大きな影響力を持ち、常にその動向が注目されている。
毎年各国にて開催されるWFAグローバルマーケターカンファレンスには世界のトップマーケターが集い、最新のマーケティングやコミュニケーションについて議論が行われている。
【WFAグローバルマーケターカンファレンス】
会期:2018年5月17日(木)
会場:東京ミッドタウン
主催:WFA(世界広告主連盟)、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会
申込:参加受付は1月15日(月)、日本アドバタイザーズ協会ホームページにて予定
【広告・IT・WEB】ハイクラス転職ならデジマージョブ
あなたの<未来をアップグレードする>転職をご支援します。●年収750〜1500万円までのハイクラス求人
●年収2500万円までのエグゼクティブ求人
[※国内・外資系・広告代理店・アドテク・スタートアップ・事業会社・メディア等]
*2017年12月5日 出典:PR TIMES