年収1000万円も夢ではない!電通アイソバーへの転職サクセスガイド

デジタルマーケティング業界は今、空前の「売り手市場」と言われています。

求職者1人に対する求人数を示す有効求人倍率は2019年4月も1.63倍と高い水準が続き、景気回復の影響で企業の採用意欲は旺盛です。特にデジタルマーケティング業界は需要に供給がまったく追いつかない状況で、慢性的な人材不足に陥っています。デジタル領域専門の広告代理店のニーズが高まり、新規参入する事業会社が増え続けているためで、即戦力はもちろん未経験も含めた若手の採用が積極的に行われ、空前の売り手市場となっています。

売り手市場ゆえに、イメージ先行で安易に転職先を選び、転職に失敗するケースが増えているとも言われます。ミスマッチを防ぐためにも、募集要項だけでなく、現場の雰囲気、口コミ、社風などのカルチャーまで事前にしっかりと把握した上で企業を選ぶことが転職成功のカギとなります。

「電通アイソバー」は、国内最大手の広告会社「電通」と、44カ国・4500名のスタッフを擁する世界最大級のデジタルエージェンシー「Isobar(アイソバー)」の2つのDNAを併せ持つ魅力的な企業です。今回は「電通アイソバー」をいろいろな角度から紹介し、転職するためのポイントを解説します。

【1】電通アイソバーとは?

「電通アイソバー」は、戦略立案からコンサルティング、システム開発まで、クライアントの課題解決に必要なサービスをワンストップで提供するデジタル領域の総合広告代理店で、「CXデザインファーム」と銘打ち、CX(カスタマーエクスペリエンス)を主軸においた総合的な戦略アプローチやDX(デジタルトランスフォーメーション)の領域でも活躍しています。

・2001年/電通グループに加えて、共同印刷・大日本印刷・凸版印刷・富士ゼロックスが共同で株式会社デジタルパレットを設立
・2007年/アメリカのアベニューA レイザーフィッシュ社(現・Publicis Sapient)と資本・業務提携。株式会社 電通 アベニューA レイザーフィッシュに社名変更
・2009年/株式会社電通レイザーフィッシュに社名変更
・2015年/電通デジタル・ホールディングスの完全子会社となり、株式会社電通iXに社名変更
・2016年/アイソバー・ジャパンと合併、現在の電通アイソバー株式会社に社名変更

という沿革をたどっています。

電通は海外の広告会社を次々と買収して自社のネットワークに取り込んでいますが、「電通アイソバー」はその一員である「Isobar(アイソバー)」の日本法人という位置づけです。

デジタル領域のマーケティングはこれまで従来型の総合広告代理店が担当してきましたが、今では専門の広告代理店が選ばれるようになっています。背景には、デジタルが市場にもたらす影響の大きさ、消費者の行動の変化、テクノロジーの進化の速さに加えて、複雑化する広告運用に最適に対応できる専門的なスキルが求められるようなったことがあります。

そのような状況の中、「電通アイソバー」は、「電通」と「Isobar(アイソバー)」のノウハウをふんだんに取り込こんだデジタルマーケティングをフルサービスで揃え、電通グループの日本市場におけるデジタルソリューションの中核を担っているのが最大の強みと言えます。

転職先として考えた場合、ナショナルクライアントやグローバルクライアントが多く、規模の大きさや社会への影響の大きさが魅力です。

デジタルマーケティング領域は市場の成長に伴い、参入する業者も増え続けています。従来の総合広告代理店はもちろん、広告・PR会社、Web制作会社、コンサルティングファームとなども「電通アイソバー」と競合する企業となります。似た特徴を持つのは大手企業のプライム案件を手掛ける大手デジタルエージェンシーで、例えば「アイ・エム・ジェイ(IMJ)」「博報堂DYデジタル」「ネットイヤーグループ」「メンバーズ」などが挙げられます。

【PROFILE】
社名/電通アイソバー株式会社(英文社名: Dentsu Isobar Inc.)
設立年月日/2001年4月(2016年1月1日から電通アイソバー)
代表取締役社長CEO/得丸 英俊
就業者数/479名(2019年1月1日現在)
売上高/非公開
資本金/4億円
本社/〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1 築地松竹ビル

【2】どんなクライアントのどんな案件が多いのか?

実際に手掛けた案件を見てみることで、企業の事業内容や特色、自分のスキルをどう活かせるかなど、ぐっとイメージしやすくなります。「電通アイソバー」はナショナルクライアントの最先端IT案件を数多く手掛けていますので、身近で話題となった事例をいくつか紹介します。

【2-1】ドローン x 360°Viewを利用した、体験型プロモーションツールの開発

パナソニック株式会社
2020年に向けてスタジアムや公共施設の照明をLED投光器へリプレースする需要が増加する中、市立吹田サッカースタジアムの新設に伴い、YouTubeアプリで臨場感ある動画が閲覧できる360度動画を制作。動画はYouTube 配信開始1週間で5000回の再生数を突破。広告配信なしで、10,000回以上の再生回数を記録し、BtoBツールの枠を超えてBtoCのエンターテイメントコンテンツとして展開することに成功。

【2-2】LINE上で搭乗手続きをサポートするエアライン初の新搭乗サービスの開発

株式会社AIRDO
LINEプラットフォーム上でユーザーとのOne to Oneコミュニケーションを可能にする“LINEビジネスコネクト”を、電通アイソバー独自の「TONARIWA」プラットフォームを使ってカスタマイズ。トーク画面上で搭乗便の詳細確認や搭乗便の2次元バーコード受取など、旅の準備や確認ができる7つのコンシェルジュ機能を展開した。首都圏・若年層の開拓につながり、サービス登録者が開設から半年弱で約50万人に増加し、旅客数も過去最多を記録。

【2-3】新車種に乗る感覚をVRで再現しリアルを超えた新しい試乗体験を提供

ゼネラルモーターズ・ジャパン株式会社
いままでにないスペックの新車種の魅力を、いままでにない方法で“体感”させるためVR(ヴァーチャル・リアリティ)での走行体験をキャデラック正規ディーラーにて展開。富士スピードウェイで撮影した360度映像から、ヘッドマウントディスプレイで体験できるVRコンテンツを制作し、実際のサーキットを走行しているような体験を実現。実際の試乗への後押しと、新車種の走行性能をリアルにアピールすることに成功し、キャラバンは期間を延長して開催された。
参考:電通アイソバー|WORKS&SOLUTIONS

【3】電通アイソバーの強み

電通アイソバーは、デジタルマーケティングの発展により、1ブランド対不特定多数の顧客という従来の手法のあり方が崩れ、企業が顧客一人ひとりと丁寧に向き合わなければならなくなった時代において、CXこそが最も価値を持つという考えを持っており、CXデザインからはじまる総合的な戦略設計を得意としています。

その戦略を電通グループの強みである、オン/オフを問わないあらゆるメディアへのアプローチと洗練されたクリエイティブで実現するだけでなく、オンライン・オフラインさまざまななチャネルを連動させたマーケティングプラットフォームを構築することでブランドと顧客の持続的かつ特別なエコシステムを提供しています。

また、株式会社AIRDO社の事例でも活用されていましたが、電通アイソバーはLINEビジネスコネクトを活用したメッセージングプラットフォーム「TONARIWA(トナリワ)」などの自社SaaSプロダクトも開発しているところも注目です。

先述しましたが、近年ではコンサルティングファームと広告代理店の垣根がほとんどなくなってきていますので、デジタルマーケティング業界でキャリアを積んでいくのであればその両方の知識と経験が求められてきます。電通アイソバーは戦略から実行、データ分析まですべてを経験できる環境です。CXが最も重要であるという考えに共感できる方は、ぜひ一度電通アイソバーへの転職を考えてみてください。

【4】電通アイソバーはDX領域でも活躍

あらゆる業界でホットワードになっている、デジタル技術を使った業務やビジネス構造の変革を表すDX(デジタルトランスフォーメーション)の領域でも、電通アイソバーの動きが活発です。

2020年4月には、オープンソースCMS「Drupal」のプラットフォームをエンタープライズ向けに提供する「Acquia Experience Platform」をメインに企業のWebサイト構築および、デジタルトランスフォーメション支援を行うジェネロ株式会社と業務提携を締結することで、エンタープライズ案件への対応力を強化。

2021年には電通デジタル、電通国際情報サービス(ISID)、電通アイソバーの3社で「Dentsu DX Ground(電通DXグラウンド)を設立。マーケティング領域を起点としたDX基盤構築において、クラウドソリューションのインテグレーション業務や活用業務支援を行う専門人材が集まる400人規模のグループ横断組織を作るといった動きもありました。

その背景には、企業のDXへの関心が高まるなかで基盤となるシステム構築に携わる専門人材が不足していることがあります。電通デジタルのマーケティングプランニング、ISIDのシステム構築力、電通アイソバーのCXデザインと3社の強みを生かしていくことで、大規模かつ複雑化するクラウドソリューションの構築・運用やデータ活用の高度化を提案していくといった狙いがあります。

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